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身体的拘束最小化への取り組みについて

身体的拘束最小化への取り組みについて

 当院では、患者さん一人ひとりの尊厳と権利を尊重し、
安全で安心な医療の提供に努めています。

身体的拘束とは、患者さんの安全確保などを目的として、身体や行動の自由を一時的に制限する     
行為をいいます。例えば、転倒・転落の防止や、点滴・医療機器の
自己抜去防止のために行われる対応などがあります。

しかし、身体的拘束は身体機能や認知機能の低下、不安や苦痛の増大など、
患者さんの心身にさまざまな影響を及ぼす可能性があります。
そのため当院では、患者さんの尊厳を守る観点から、身体的拘束を行わないことを基本とし、
身体的拘束の最小化に取り組んでいます。

以下に、当院の身体的拘束に対する基本的な考え方と取り組みについてご説明します。
 


 

1. 身体的拘束の原則禁止について

 当院では、患者さんの尊厳を守る観点から、身体的拘束を原則として行いません。
 転倒・転落の危険や医療機器の自己抜去などのリスクがある場合でも、環境調整や見守りの強化、多職種による支援など、身体的拘束以外の方法を優先して検討します。
 

2. 緊急やむを得ず身体的拘束を行う場合の基準について

 患者さんまたは他の患者さんの生命や身体に重大な危険が及ぶ可能性がある場合に限り、緊急やむを得ない措置として身体的拘束を検討することがあります。
 身体的拘束を行う場合は、次の要件をすべて満たすことを必要としています。
 ポイント  切迫性:患者さんご本人や他の患者さんの生命や身体に重大な危険が生じる可能性が高く、早急な対応が必要な状態であること
 
 ポイント  非代替性:見守りの強化や環境調整など、身体的拘束以外の方法を十分に検討しても、安全を確保することが難しい状態であること
 
 ポイント 一時性:身体的拘束は必要最小限の期間に限って行い、常に解除に向けた検討を行うこと
 
 また、身体的拘束の実施にあたってはご本人やご家族へ十分に説明を行い、実施後も継続的に必要性を評価し、早期解除に努めます。
 

3. 身体的拘束最小化に向けた取り組みについて

 当院では、身体的拘束の最小化を推進するために、以下の取り組みを行っています。
 1) 多職種が連携し、身体的拘束を行わずに安全を確保できる方法を検討しています。
 患者さん一人ひとりの状態に応じた適切なケアを提供するため、医師、看護師、薬剤師、リハビリテーションスタッフなどの多職種が連携し、身体的拘束を行わずに安全を確保できる方法について検討しています。
 
 2) 身体的拘束の実施状況を定期的に確認し、早期解除に向けた評価と改善を行っています。
 身体的拘束を行った場合には、その必要性や実施状況を定期的に確認し、継続の必要があるかを評価しています。また、身体的拘束を減らすための改善策について検討し、早期解除に向けた取り組みを行っています。
 
 3) 職員への教育・研修を継続的に実施し、身体的拘束に頼らないケアの実践に努めています。
 職員に対して定期的に教育や研修を実施し、身体的拘束による影響や身体的拘束に代わるケアの方法について学んでいます。患者さんの尊厳を守りながら安全な医療・看護を提供できるよう、職員の知識と技術の向上に努めています。
 
 4) 患者さんが安心して過ごせる療養環境の整備に取り組んでいます。
 患者さんが安心して過ごせるよう、病室の環境を整え、転倒や転落の予防に努めています。また、不安や苦痛の軽減、生活リズムへの配慮など、患者さん一人ひとりの状態に応じた援助を行い、身体的拘束に頼らないケアの実践を目指しています。
 

 4. 身体的拘束実施割合 (2026年度) 

  当院では身体的拘束の発生状況を継続的に把握し、身体的拘束の最小化に向けた改善活動を行っています。


  身体的拘束実施割合図

      



制定日:2026年7月1日
病院長 宮本 憲行
看護部長 濱田 奈緒子 
 

本文ここまで

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